在日米国大使館などが採用している英語力測定テスト「VERSANT（ヴァーサント）」はもっとも簡単にスピーキング力を測る方式だ。わずか17分間の英会話テストで、その5分後には結果が出る。電話やパソコンを通じてネーティブスピーカーが質問し、それに答えるというやり方だ。AIで英会話の内容でチェックし、スコアを決める。日本では楽天などがすでに採用している。

東進ハイスクール英語講師　安河内哲也氏

日本や韓国、中国など東アジアはいずれも「受験国家」だ。中国の役人登用試験「科挙」で培われた歴史の影響もあり、試験でエリートを選抜するという色彩が今も強く、受験の在り方は社会にも大きな影響を及ぼす。

安河内氏は「1990年代まで韓国人は日本人同様に英語をしゃべるのが苦手だったが、受験や企業でスピーキング力が問われるようになり、ガラッと変わった。韓国企業の20歳代社員は、英語がペラペラな人が急激に増えた」という。

20年度の東京五輪の年を境に、日本の英会話の潮流が一気に変わる可能性はある。企業のグローバル化が進むなか、楽天のみならず、大手商社や大手メーカーでもスピーキング力を問うテストが導入されるのは必至だ。では中高年などの英会話が不得手なビジネスパーソンはどうすればいいのだろうか。

フィリピン英語をお手本に

安河内氏は「いや、発音なんて気にしすぎなくていいのです。スピーキングテストも実際のビジネスも内容重視です。とにかく間違えてもいいから、しゃべりまくること。時制とか、助動詞とか、神経を使いすぎる必要はない。インドやフィリピンなどESLの国の英語が手本になるでしょうね」と助言する。