企業の柔軟な雇用が進み、自分に合ったスタイルで働く人が増えている。写真はイメージ=PIXTA

厳しい生存競争を勝ち抜くため、企業では新規事業の開発や、事業・組織の変革が活発化しています。それらを担う人材ニーズも高まっていますが、需要に対して供給が追い付いていないのが実情で、近年は柔軟な雇用形態で人材を迎えるケースが急増しています。一方、働く側も1社の雇用に縛られず、自由な働き方を選ぶ人が増えてきました。企業側と求職者側のトレンドと、そのメリットについてお伝えします。

プロ人材を「正社員」以外の形で活用

私はおよそ25年にわたり、転職エージェントとして求人企業と転職希望者の皆さんをつなぐ役割を務めてきましたが、このところ企業側と働く側の双方で「雇用形態」への意識が大きく変わってきているのを実感しています。

まず、企業側が人材採用を行う際、雇用形態にこだわらなくなってきました。もちろん、企業側がその時々の経営状態に合わせて雇用調整ができるようにと「派遣社員」「契約社員」を活用するようになったのはずっと以前であり、すでに定着しています。

ところが、最近になって顕著な傾向は、事業の拡大、新規事業の創出、組織変革など、経営のコア部分を担う人材についても、柔軟な雇用形態で受け入れる企業が増えているということです。こうしたポジションは従来であれば正社員が担い、自社内に知見や経験を持つ人材がいなければ、正社員として中途採用するのが常でした。それが、正社員以外の雇用形態で、一定期間の契約を結んでプロの知見・経験を生かしてもらうという雇用の方法が広がっているのです。

もちろん、こうした雇用形態は昔からありました。例えば、「顧問」「社外取締役」などと呼ばれるポジションです。ただし、これらのポジションを務めるのは定年を迎えた方々が中心でした。それが最近では、30歳代後半から50歳代にかけての層が、「プロフェッショナル人材」として、自分が得意とするスキルやネットワークを複数の企業に提供するケースが増えています。