「在宅勤務を望まない」は半数強が50代以上

在宅勤務の経験者に対し、「在宅勤務の継続を今後も望むか」を聞いたところ、「コロナに関係なく望む」が60%、「コロナが収まるまで望む」が28%となり、あわせて約9割が「在宅勤務の継続を望む」という結果になった。「在宅勤務を望まない」は12%にとどまったが、このうち半数強が50代以上だった。

「（2月以降）在宅勤務を経験したことがある」と回答した人（556人）のうち、約75%がコロナ以前は経験がなかった。このうち「コロナ前は在宅ができると思っていなかった」と回答した人に感想を尋ねたところ、「会社にいたほうが仕事ができる」が45%、「会社と変わらず仕事ができる」が26%となった。ただ「会社にいたほうが仕事ができる」と回答した人の約7割は在宅勤務の継続を望んでおり、仕事のしやすさだけでなくワークライフバランスなど総合的に考え在宅を希望するケースも多いとみられる。

「出社しない働き方」への支持広がる

「コロナ禍を経て働き方を変えたいと思ったか」については全体の74%が「そう思う」と答えた。多くの人が在宅勤務を経験したことを受け、「出社しない働き方」を希望する声が目立った。

今回のアンケート全体をみると、コロナ禍を受けて、働き手の意識が「在宅志向」に振れたことがうかがえる。この流れは転職の際に在宅勤務の可否を重視する動きにもつながっていて、今後は転職市場でも在宅勤務の扱いが大きなテーマになっていきそうだ。

（日経転職版・編集部　宮下奈緒子）

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