安定的大企業での職種間異動発令の先には、ゼネラリストとしてのキャリアが用意されています。ゼネラリストというのは、特に安定的大企業においては、会社の一員として多くの部署を知り、多くの知人を社内に作って、総合的な組織の成果を高めてゆくための役割を担う人たちです。

もしあなたが今の会社に骨をうずめる覚悟をしているのなら、その異動は喜んで受けるべきです。

けれどももし、あなたが今いる会社の外にもキャリアの可能性があると考えていて、特にそこで専門性などを発揮したいと思うのであれば、異動を受けるべきかどうか、考えてみた方がよいでしょう。そのような場合には、会社が用意してくれるゼネラリストの生き方はマイナスにしかならないからです。転職市場に出た際に、専門性が固まっていない人、と判断されるリスクが高まってしまうのです。

一方でその他の企業ではどうでしょうか。特に中堅規模以下のオーナー企業などであれば、異動発令はマイナスの意図を含んでいる場合もあります。

そこで見るべき判断基準はその前期の評価結果です。それも標準評価より上か、標準評価を含むそれ以下か、というふうに考えてみてください。そこでもし標準評価以下のほうであれば、それは会社側からの三くだり半の場合すらありえます。

となると、仮に異動先で頑張ったとしても、評価が高まる可能性は低くなります。結果として来年、あるいは再来年に賞与減額などの対象となり、年収が低くなる可能性もあります。

だとすると、年収がまだ維持されている段階で、キャリアチェンジを目指した転職を考えることも重要です。

勤務地の変化にどう対応するか

勤務地の変化を伴う異動、特に転居を伴う異動となると、受け止め方は大きく変わります。

特に都市部からそうでない地域への異動に際しては多くの人が強く悩みます。

ではこの場合においても、会社の意図をしっかりくみ取るとともに、自分自身のキャリアを整理してみましょう。

まずわかりやすい例は、地方から都市部への異動です。この際の会社側の意図はプラスであることが大半です。問題になることがあるとすれば、自分自身のキャリアの観点で、今いる場所を離れたくない、あるいは離れられない場合だけでしょう。

では都市部から地方への異動において、会社側にはどのような意図があるのでしょう。

こちらは企業タイプによっていくつかのパターンが考えられます。

まず製造業などのように、都市部に本社機能があり、地方に製造機能や販売機能を持つ会社の場合です。このような会社での転居を伴う転勤は、職種をまたがる異動であることが多くなります。