年齢次第で転職市場での扱いは異なってきやすい（写真はイメージ） =PIXTA

希望退職者を募集する企業は今も増えています。新型コロナの影響が継続している2021年は20年を上回る可能性もあります。特に45歳以上が標的にされることが多い中、ミドル世代のキャリア不安は年々高まっているのが実情です。今回はいざというときに慌てないために、どんな手が打てるのかを一緒に考えていきたいと思います。

「30代前半に転職した時と感触が全く違う」

転職相談で先日お会いした39歳のAさん。長年、医療機器メーカーの営業として活躍し、ここ5年は管理職として会社から与えられた予算を手堅く達成しているということでした。

「新卒で入社した同じ業界の会社から、32歳で今の会社に転職しました。主力商品は海外メーカーとも競争が激しい領域で、年々シェアが落ちていて苦戦しています。社内の環境を見ても、上の顔色をうかがう風土が強く、将来に不安しか感じないので、昨年秋から転職活動をしています」

「しかし、7年前の転職活動と全く手応えが違うので戸惑っているところです。具体的には8社に応募したのですが、書類選考に通過したのが2社だけ。あまり景気の影響を受けない業界だけに、年齢の壁を痛切に感じています」

転職活動を開始して6カ月以上が経過した今もまだ、内定どころか、2次面接にすら進めない状況だということです。この背景には、いわゆる「35歳の壁」が存在していると考えられます。

企業の多くは、年齢が上がれば上がるほど、ポジションに付ける人が少なくなる「ピラミッド型組織」になっています。そのため、中途採用で補充されるポジションも、その三角形の人員数に比例して、現場のプレーヤーであることが多くなります。

現場第一線のプレーヤーは、新卒入社の1年目から課長直前の30代前半で占められているのが一般的です。「現場で目一杯走り回るには、若くて体力もあって、頭も柔らかい若手がいい」と考える企業が圧倒的に多いので、「中途採用するなら35歳ぐらいまで」という求人が圧倒的な大多数を占めることになります。

多くの企業ではマネジャー、いわゆる課長職の年齢が35歳以上に多くなっていることも「35歳の壁」の一因となっています。現場の部長クラスや採用責任者からすれば、「マネジャーが自分と同じくらいの年齢や年上を扱うのは負担が大きい。できれば年下のほうが働きやすいだろう」という「親心」が生まれやすい実態もあると思われます。

しかし、この年齢によって転職難易度が上がる現象は、35歳だけに限らず、それ以降もついて回ります。35歳を過ぎてからの大きな節目は「40、45、50歳」です。