しかし、日本では欧米と異なり、キャリア形成が当人の自己責任的な自己啓発に強く依存しています。なぜなら、企業横断的な職業能力資格や教育制度も十分整備されていないからです。これからは企業側にも積極的に従業員の自律的なキャリア形成をサポートすることが求められます。例えば、ある一定の業務経験を積んだ社員は、半年から1年程度のスキルアップ休暇を取得させることで、能力開発を行えるような仕組みを設けることがあってもよいと思います。そのためには長期休暇を取得しやすい企業カルチャーの変革が欠かせません。会社側が従業員の能力開発への選択肢を拡大していくことが重要になります。

年齢にこだわらない持続的なスキル研さんの必要性

ここまで述べてきたように、仕事の価値で報酬が決まる時代は、会社に振り回されないキャリアを積める可能性が高まります。50歳代はもちろん60歳代になっても第一線で仕事ができるため、常に新しい技術や知識を身に付け、仕事能力を維持できるような意識を持つことが必要となります。前述したベテラン人材の4つの貢献領域の中で、自分の貢献領域を考えながら自律的なキャリア形成を継続することが、10年後の姿を決めます。例えば、会社以外でもっとキャリア領域を広げようと考えている人は負担の少ない実務サポートの方が良いかもしれませんし、後進の指導を通じて会社に貢献したい人は実務リーダーが適しているかもしれません。いずれにしても、これまで培ってきた能力・スキルだけで逃げ切れる時代ではないことを認識しておきましょう。