到来「希望退職45歳」の時代　30代が学ぶべきこと

退職金を得て「一休み」を決め込むと、転職で後れを取りやすい（写真はイメージ） =PIXTA

2018年以降、もはや日常茶飯事となった感のある早期希望退職者募集のニュース。その多くは「45歳以上の役職者を対象とする」というように高齢層や役職者を狙い撃ちにしています。30代以下の人にとっては他人事のように映るかもしれませんが、少し未来の自分たちが直面する可能性は大いにあります。上の世代の先輩たちの動向から、あらかじめ学びを得て備えておいて損はありません。

希望退職の対象年齢が意味すること

早期希望退職を募集する対象を45歳以上とする理由として、よく挙げられるのは、「社内の年齢構成のひずみを是正したい」という言葉です。採用抑制が続いたことで、社員の年齢構成がキノコ型の頭でっかちな年齢構成となっており、かつ勤続年数の長さに比例して年収も高い人が多く在籍していることが課題になっている企業がたくさんあります。

希望退職の対象年齢は、高年齢・高年収の世代の人数をスリム化して、会社全体を筋肉質でフットワークのいい組織構成にしたいという思いが出発点となっています。しかし、その前提にある真の要因は、業績不振です。

売り上げが増えて、右肩上がりに成長していれば、中途採用で中堅や若手の採用を強化して、大きなピラミッドにすることができます。しかし、特に重厚長大産業をはじめとした比較的古いビジネスは、業績自体が右肩下がりで、人件費が経営を圧迫しているという構造が常態化していることもあります。

抜本的なビジネスのV字回復の道が見つからず、この長期低落傾向が今後も続いていくとなると、希望退職が継続されるだけでなく、対象年齢が低下していく可能性もあります。「希望退職は働かないオジサンを減らしてくれるもの」と思って遠目に眺めていると、いつの間にか今30代の自分を対象とした「わがごと」になるかもしれないわけです。いつそんな状況がやってきても慌てないように準備をしておくに越したことはありません。