外資系企業への転職では採用者目線での書類準備が重要（写真はイメージ）

転職を考える人がまず直面するハードルの一つが職務経歴書の書き方だ。転職活動の成否を左右する重要な存在だけに、これまでのキャリアを書き連ねるだけでは不十分で、自身の強みや専門性を効果的に伝える必要がある。転職サイトへの登録でも、詳細な情報を入力した場合と最低限の情報ではスカウトされる可能性が大きく変わる。この連載では「スカウトされる職務経歴書」の書き方をいくつかのパターンごとに解説する。初回は外資系企業に提出する場合について、JACリクルートメント執行役員の遠藤亮介さんに話を聞いた。

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――外資系企業に応募する上で、理解しておきたい求人企業側のニーズは何ですか。

「まず、外資系企業の中途採用というのは『未来への投資』という位置づけが非常に強いことをふまえておきましょう。求人票に書かれた職務内容はあくまで最低限。それ以上のことができなければ外資で働き続けることは難しく、内定につなげるためには組織に良い変革をもたらすためのプラスアルファが必須です」

「キーワードは『new』と『different』。『新しい人材』『（既存社員とは）異なる人材』を採用し、その人たちの知見や経験をいかし、組織が良い方向に変わることができるか、という視点で候補者をみています。また、俊敏さ（アジリティー）も不可欠です。一般的に、外資系企業の日本法人ではグローバル本社とひんぱんに交渉し、かなり難易度の高い仕事を頼まれることもあります。できることは迅速に対応する、できないものはすぐ断るといった俊敏さがないと、どの仕事も中途半端になりかねません」

「新型コロナウイルス禍を受けて経営戦略の見直しを余儀なくされる企業が増えており、IT（情報技術）企業に勤務していた人がデジタルの知見を生かして消費者向け企業でオンライン化を進めるなど、これまでの会社にいなかった存在、つまり『different』の要素を求める傾向が強くなっています。不透明な時代に先を見越して行動を起こせる突破力やレジリエンス（柔軟さ）、周りを巻き込んでコラボレーションする能力もコロナ禍以降、一段と期待されるようになりました」

「外資ではハイパフォーマーが活躍する印象があるかもしれませんが、『一匹狼では成果が生み出せない』というのが常識で、部署や職種の垣根を超えたコラボレーションが重要視されています」