多様性への取り組みが「優秀な人材の確保」に直結

あなたが働く職場では、ダイバーシティ&インクルージョン（多様性と包摂性）の取り組みが進んでいるだろうか。

2022年4月からは女性活躍推進法の改正により、女性活躍の現状や目標も含めた行動計画の策定・公開など、大企業と同じレベルの取り組みが従業員101人以上の中小企業にも求められるようになった。ダイバーシティ&インクルージョンは、「余裕のある大企業向けのオプション施策」ではなく、「どの企業も当然、取り組むべきこと」になりつつある。

人材の多様性は、イノベーションの創出や、意思決定の確度向上など、企業にさまざまなメリットをもたらす。しかし、どの組織にも直結するメリットは「優秀な人材の確保」につながるという点だろう。

日経xwomanでは2021年10～11月、働く女性を対象にアンケート調査を実施し、2482人から回答を得た。その結果、企業のダイバーシティへの取り組みが、優秀な女性の人材の確保に影響することが明らかになった。

まず、以下のグラフを見てほしい。「あなたはダイバーシティの推進に対して、どのような方針の組織で働きたいか？」と聞いたところ、「すでにダイバーシティの推進をしている組織で働きたい」と答えた人が38.2%、「ダイバーシティの推進に、前向きに取り組もうとしている組織で働きたい」と答えた人が41.9%に上った。合計で約8割の女性たちが「ダイバーシティの推進をしている、または前向きな企業で働きたい」と考えていることが分かる。

n=2482

しかし、企業の歩みは遅い。「あなたが現在働いている組織は、ダイバーシティの推進に関してどのような状態だと思いますか」という質問に対する答えは、次の通りだ。（カコミの下のリンクをクリックして次ページへ）