変わりたい組織と、成長したいビジネスパーソンをガイドする

会社と社員がお互いに与え・与えられる関係になるために

最後に、これからの社員と会社の関係性について考えてみましょう。これまでは「社員がやる気を出せる環境や施策を会社が与え、社員が与えられる」という構図でした。これからは、会社と社員が相互に与え・与えられる関係に変わる必要があります。

例えば、報酬や職場環境(人間関係・デジタル環境・コミュニケーションツールなどのインフラを含む)は、不足すると不満の原因になりますが、充実させても満足度は一定程度にまでしか高まりません。このようなマイナス方向の要因に対し、日本企業は注力してしまう傾向があります。これから必要なのは逆に、「達成感」「認められること」「責任や権限の拡大」といった社員が能動的に動くエンジンとなる(ゼロからプラスに振れる)項目に着目し、社員のモチベーションややりがいの向上につながるものは何かを明確にすることです。

次回は、その具体的な事例を交えながら、社員と会社との関係、組織カルチャー、ワークスタイルについて考えたいと思います。

油布顕史(KPMGコンサルティング)
組織・人材マネジメント領域で20年以上のコンサルティング経験を有する。大手金融機関・製造業・サービス業界の人事改革支援に従事。事業会社、会計系コンサルティングファームを経て現職。組織人事にまつわる変革支援-組織設計、人事戦略、人事制度(評価、報酬、タレントマネジメント)の導入・定着支援、働き方改革、組織風土改革、チェンジマネジメントの領域において数多くのプロジェクトを推進。企業向けの講演多数。

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